セイロンの似た感じの情報

卒業旅行は、一生の思い出を持っている。

私が卒業旅行をしたのは12年前。今もその時のメンバーと離れていたが、連絡をしています。皆バラバラになってしまいましたが、卒業旅行のメンバーの友情は変わらないままですね。私達がすべておばあちゃんになったら、その時は還暦でも、また旅行に行こうかと話しています。本当に一生の思い出になるので、ぜひ行ってください。
私は、国内旅行に行きたいところナンバーワンは東京です。なぜなら、私は都市が良いからです。東京には多くの建物が乱立していますが、そんな光景を見ると、なぜか非常にテンションが上がることです。電車も本数が多く、都市すごいんだなと感じます。観光スポットがたくさんあって、東京は国内旅行に何度も行きたくなる不思議な魅力を持っている都市でもあります。
　◇国より厳しく地点設定
　県は４日、今秋に収穫されるコメの放射性物質調査計画を発表した。国の方針よりも厳しく調査地点を設定し、作付けされた４８市町村すべてでサンプルを採取する。９月８日に事前の予備調査を始め、それ以前に出荷される早場米（早期出荷米）も全地点で調査する。暫定規制値（放射性セシウムが１キロ当たり５００ベクレル）を上回れば、旧市町村単位で出荷制限する。本調査は同１５日に開始する予定。
　県内では今年、警戒区域などの双葉郡８町村と飯舘村、南相馬市、以前から作付けされていない檜枝岐村を除く計６万５２００ヘクタール（飼料米も含む）でコメが栽培されている。
　国の方針では、収穫前の予備調査は、土壌の放射性セシウム濃度が１キロ当たり１０００ベクレル以上か、大気中の放射線量が毎時０・１マイクロシーベルトより高い市町村を対象としている。県は比較的線量が低い会津地方のなかでも特に低い５町村も含めて全市町村を対象とする。
　土壌のセシウム濃度が高い市町村では、１９５０年時点の旧市町村単位２４７地点でサンプルを採取。ほかは現在の市町村単位で各５地点で採取する。これまでの調査で最も高いとみられる地点を採取場所に選ぶ。
　予備調査の結果、玄米のセシウム濃度が同２００ベクレルを超えた地域は「重点調査区域」に指定。収穫後の本調査を約１５ヘクタールごとに２地点（国基準１地点）で行う。【関雄輔】

８月５日朝刊

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　◇「復興に向け旅の住み家に」
　高齢者の孤独死を防ぐため相馬市が建設を計画している集合住宅について、米国大手化学企業「ダウ・ケミカル」のアンドリュー・リバリス会長が４日、同市を訪問し、集合住宅１棟を寄贈すると発表した。市では集合住宅４棟を建設予定で、さらに１棟を同社が２００万ドル（約１億６０００万円）をかけて建設する。アンドリュー会長は会見で「（住宅の建設は）復興に向けた旅の住み家になることを願う」と話した。
　集合住宅は「相馬井戸端長屋」と命名され、津波で自宅を流されるなどした高齢者や老老世帯などが入居対象。敷地面積は約８５０平方メートルで、風呂や台所を備えた個室が１２部屋あり、入居者が一緒に食事をとれる共有スペースもある。いずれも市有地に建てる。
　同社が建設する集合住宅は９月にも着工し、今年末の完成を目指す。同市には同社子会社の水処理樹脂の製造工場があり、震災直後にも２００万ドルを支援していた。
　立谷秀清市長は「高齢孤独者同士が寄り添って助け合う住宅、復興に向けた大きな光だ」と話した。【神保圭作】

８月５日朝刊

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　県は４日、高い放射線量が確認されている相馬市玉野地区で、宅地１５５地点の大気中の放射線量調査を行うと発表した。９〜１０日に、庭と玄関先の地上５０センチと１メートルで計測する。線量が高い地点が確認されれば、特定避難勧奨地点に指定される見通し。県が同地区で７月９日に実施した「自動車走行サーベイ」では、毎時２・９１〜０・５９マイクロシーベルトを計測した。【関雄輔】

８月５日朝刊

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　◇小中校など４３％
　県は４日、第２回の「ふくしまの子どもを守る緊急プロジェクト推進会議」を開き、小中学校の校庭の表土除去など、放射線対策の取り組み状況を報告した。表土除去は７月末までに実施予定施設の約４３％に当たる３３４施設で終了。窓を開けられない学校などへのエアコンや扇風機の設置は約２５％の１４９施設で終了した。多くが夏休み中の終了を見込んでいるという。
　県は６月補正予算に、小中学校や児童施設の校庭などの表土除去費約６７億円、エアコンなどの購入補助費約４０億円を盛り込んだ。表土除去の対象は県内全域の１７５２施設。このうち実施を決めたのは中通りを中心に７８３施設。エアコンなどの補助対象は約２０００施設。６０８施設が設置を予定している。
　このほか、大気中の放射線量が毎時１マイクロシーベルトを超えた県立公園の表土除去も進めており、８月中に完了予定。市町村管理の公園では、１５市町村の７４８公園が年度内に実施予定という。
　一方、夏休みの自然体験活動などの費用を県が補助する「夏の体験活動応援補助事業」の利用申し込みが計約５万５０００人に上ったことも報告された。放射線の影響で屋外で遊べない小中学生らに県外で活動する場を提供する狙いで、利用が好調なため、９月末の終了予定を延長することも検討するという。
　また会合では、出席者から、放射線への不安で県外避難が増えていることへの懸念が相次いだ。県全私立幼稚園協会の志賀文岳副理事長は、原発事故後に県内の私立幼稚園から約２０００人が県外へ転園したとみられるとして、「夏休みを機会に避難する人も多い。母と子だけの避難ならいつか戻ってくるが、一家全員で避難する人も出てきている」と訴えた。県専修学校各種学校連合会の岡部隆男会長は「県内の就職の受け皿も無くなった。このままでは若者が福島から消えてしまう」と語った。【関雄輔】

８月５日朝刊

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